コロナショックに原油価格の崩壊が火をつけた。
オイル関連の社債は暴落し、
S&P先物はストップ安に張り付き、
サーキットブレイカーが発動。
ドル円相場は101円台をつけた。
おりしも、新型コロナウイルスの感染者がニューヨークで急増し、ワシントン州を超えかねない勢いになり、
Costcoでも棚からトイレットペーパーが消え、世界的なオイルショック状態になっていた矢先、
「オイルショック状態」のところに本物の「オイルショック」が重なったといえる。
が、ご存知の通り原油価格は世界最大の談合市場といっても過言ではなく、近年はアメリカの産油量が大きくなってシェアを脅かしているものの、歴史的にOPEC+が支配してきた。
談合市場ということは、コロナウイルスのような人外のものではなく、誰かの意図によって操作できるということ。
そして今回のオイルショックもロシアとサウジアラビアの決裂に端を発し、低価格競争合戦のチキンランの様相を呈している。
サウジは14年の価格急落後、一時はシェアを重視して原油安をあえて放置する戦略を採っていた。今回の交渉決裂をきっかけに当時の戦略に戻る可能性がある。OPEC盟主サウジの方針転換で価格競争が激化すると、米国のシェール企業など高コストの生産者は市場から撤退を迫られる。業界の環境は一変しそうだ。
サウジ、一転石油増産へ 協調決裂でシェア重視に転換
ロシアは$25でも10年耐えられると豪語する一方で・・・
Russia's Finance Ministry said on Monday that the country could weather oil prices of $25 to 30$ per barrel for between six and 10 years after prices plunged in their biggest daily rout since the 1991.
Russia can weather oil prices of $25-30 for 6-10 years - ministry
米国債保有量をここ数年で急減させ、逆に金の保有を増加させて「そのとき」に備えてきていた。
西側諸国の中央銀行を中心に、散々Manipulateされてパンパンに膨らんだ金融市場。
2匹目のブラックスワンは（も？）意図的に用意され、ちょうど「そのとき」にタイミングを合わせるようにもうひとつの針を刺してきたのかもしれない。
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