州によって学年開始誕生月が変わるアメリカのややこしさ

衝動的な行動が多く、一度ハイパーテンションになると何度言っても聞き分けられないウチの子。

それでもハイパーな日と、比較的冷静な日があるのだが、昨日は大事な小児科医との面談でスーパーハイテンションに。

診療所内にある子ども向けのオモチャが興味をひいたのか、待合室で走り回り、他の自分より小さい子に(このコロナ下の中で)ぶつかって接触したり、何度医者の先生から話しかけられても返事しなかったりで大変。

最後には学年を1年遅らせることも選択肢のひとつと提案される始末。

小学生の留年

1年遅らせるということは、留年して小学1年生を2回やるということ。

学力面では問題なく、授業にもちゃんとついていけてるのはクラスの先生も同じ認識なので、問題は生活態度というか集中力。

リモート授業でも少し目を話すと違うことをしていたり、先生の話を聞いてなかったりと目が離せない。

一方で、2+3とか簡単な計算をイチからやり直すとなると、逆に簡単すぎて集中しなくなるんじゃないかという不安も。

それに小学生の低学年で1年遅らせるというのは勿体ない気もする。

合理的な留年

日本の就活のように、本人の能力はさして変わってないのに新卒かどうかだけで就職市場の価値が大きく変わってしまうような場合には1年卒業を遅らせたりすることも合理的な判断だと思う。

実際、自分は公務員試験を受けていたので普通の就活を行わず、そして試験には受かったのに結局公務員にはならなかったのでさらに就活時期が遅れ(落ちてればその時点で開始できてた)、世間での就活時期が終わった後に就活する羽目になり、その後も第二新卒のような形で転職したりと苦労した。

それにアメリカも日本と同じく学歴社会なので、良い大学に入るために留年や浪人するというのも選択肢としては合理的な場合があると思う。

が、授業にもついていけてるのに小学生1年生をもう一回やるのはどうなのか・・・。

上記のような例と違い、学力や就職に差が出ないのであれば純粋に就職が1年遅れる分、生涯所得は少なくなるのではないか・・・

いや、そもそもアメリカでは定年年齢自体一律じゃないから労働所得自体は変わらないのか・・・。それにソーシャルセキュリティ(政府年金)は学年ではなく実年齢ベースだから生涯年金額にも影響は出ないのか・・・。

とまあ、自分が老後になる前から子どもの老後のことを考えてしまったり・・・、まだ先のことなので何が変わるかわからないが、1年といえば大きい話なので取らぬ狸の皮算用的にあれこれと考えてしまう。

アメリカの学年制度

とはいえ、そもそもアメリカでは州によって学年の区切りが違う

ウチの子は9月産まれで、10月1日を境に学年が変わるニュージャージーでは一番幼い誕生月になり、同じ小学1年生の中では精神的にも体格的にも時間的ハンデがあるが、これが川を挟んだニューヨークの場合は9月1日区切りになるのでまだ幼稚園の年長扱いになる

ちなみにニューヨークは州一律で決まっているわけではなく私立学校でも学年開始の基準が違い、他の州もバラバラで例えばハワイ州は7月31日が基準になっているし、メイン州は10月15日、コネチカット州は1月1日(10月1日の誤植じゃないよ)となっている



日本でもコロナの第一波のときに9月入学開始に伴うメリットデメリットが話題になったが、それが州レベルで起こっているのがアメリカで、ハドソンリバーを越えて引っ越したら学年がずれるなんてことにもなる(以下画像は文部科学省の資料(PDFリンク)から)。



なお、ADHDと誕生月との関係に関する研究結果もあり、9月学年開始の場合、8月生まれと9月生まれで有意に差が出ている(8月生まれの方がADHDと診断される割合が高くなる)



さらに上掲グラフ右側の「States without Sept. 1 Cutoff(9月学年開始が必須でない州)」では、生まれ月による差が顕著でないことを考えると、逆に1年留年と深く考え込んでしまうこと自体日本人的な発想で、もっと柔軟に対応していいのかもしれない。

それに日本の学年制度ではまだ幼稚園の年長なので、もし帰国子女になることを考えるとむしろ今の方が1年飛び級状態になってしまっているといえる。

うーん、自分くらいの年齢になると1年の違いなんて全く感じなくなるが、子どもにとってはでかいのでこんなに悩まされるとは。

ただ裏を返せばそれだけ自分の成長曲線が平坦化しちゃってるってことで、毎年代わり映えのない日々が続いてしまっているってことなので、これを機に老化防止のためにも自分自身にとっても良い反省の機会にしようと思う。

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