昨年から続いていたうちの子のADHD（注意欠陥・多動性障害）の診断プロセスの結果が出て、学校や教育局のケースマネージャーたちと8人でオンライン会議を行った。
結果はADHDのCombined Type。
Combined Typeとはなんなのかよく分からなかったが、注意欠陥障害（attention-deficit disorder:ADD）と多動性障害（hyperkinetic disorder）の両方があるというものらしい。
いわゆる軽度なのか深刻なのかの医療的判断も聞きたかったが、判定は「あるかないか」で、レベルいくつのような段階判定はないとのこと。
ADHDの診断自体は会議直前に医師の診断結果のレポートをもらっていたので心の準備はできていたが、一番心配していたのは特別学級のようなクラス替えや、一年遅らせてもう一度小学校一年生をやるように勧められないか。
調べてみるとアメリカには飛び級制度があるように、学年を遅らせる自由もあるようで、あえて学年を遅らせる親もいるということなので一概に学年を遅らせる＝留年と深刻に考えなくてもいいみたいだが、やはり日本の教育を受けてきた自分の日本脳ではせっかく？留年するなら大学浪人とかいざというときに取っておいた方がいいのではと思ったり思わなかったり。
米国で子供を育てる多くの日本人が驚くことの一つは、近年、教育熱心な親の多くが子供を飛び級させるのではなく、逆に子供の学年を遅らせていることだ。米国では義務教育は５歳の年長(Kindergarten)の学年から始まるが、６歳になるまで待つケースがかなり頻繁に見られる。ウォールストリートジャーナルによると、全米で６％の保護者が子供にそうした選択をさせており、その割合は貧困地域で2%であるのに対して、富裕層の多いでは２７％にも上る。富裕層の割合が高いのは、米国の高い保育料を１年間余計に出せるのは富裕層だけという側面もあるが、教育熱心な家庭が学年を遅らせているという側面も強い。
飛び級かあるいはその逆か？〜米国の親達の計算
ADHDの診断プロセスの中で一通り学力テストも受け、その結果、算数が一番よく、リーディングも大丈夫、スピーキングとリスニングが遅れ気味ということでトリリンガル家庭のデメリットがでまくった感じだが、とりあえず学年は今のままで問題ないということでほっとした。
ADHDの子どもの割合傾向
とはいえ、ADHDと判定されたのはやはりショックだった。
ママパパ友からは、逆にそういう診断を受ければ「子どもが言うことを聞かないのは自分の教育のせいではなくてADHDが原因だったのだ」と心理的に悩み込まなくて済むようになるのではという意見もあったが、それでもショックなのには変わりなかった。
一方で、アメリカでは近年ADHDと判定されるケースが増加傾向にあり、4歳～11歳ではADHD率が7.7%、
特にBoysは14%で、7人に1人はADHDという結果が出ている。
つまり1クラスに2人～のADHDの子がいてもおかしくない計算になる。
さらに以前のエントリでも触れたとおり、1学年の中で誕生日が遅い（若い）子の方が有意にADHD率が高くなるということなので、男の子で学年で一番若い誕生月になるうちの子の場合両方の条件を満たしていることになるから別にレアケースでもないらしい。
ということで一応親として心の整理をして診断結果を受け入れをしつつ、ではどうするかについて考えていく。
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